コロナ禍で欧米に20年遅れたDXが一気に進んだ

慶応のインターネットの父である村井純先生が今回の評価をした。

今回のコロナ禍で、

欧米に20年遅れたDX(デジタルトランスフォーメーション)が、

この数ヶ月で、

一気に20年分進んだといえよう。

消費者が、

コロナ禍でいやおうなく、

リモートワークが進んだ。

1)自宅に引きこもってアマゾンなどECサイトで買い物をした

2)三密を確保するために電車に乗れないので

3)家でリモートで仕事をした

4)ZOOMやスラックで仕事をした

5)リモートの仕事は中年もシニアもやらざるを得なかった

 

政府もデジタル庁を中心にスマート政府を実現へ

給付金をもらったり、

融資の申請だったり、

マイナンバーの再発行などで

庶民が政府のデジタル化の遅れを実感。

政府もデジタル庁を中心にして、

官庁に横串のデジタル庁の政策を

強力にすすめる所存だ。

消費者が、リモートを体験して、

20年後に行われると予想されていたことを知ってしまい、

企業もこのような消費者を相手に、

進んだDX(デジタルトランスフォーメーション)をすすめることが、

できるようになった。

デジタル化に遅れた企業は、

消費者からバカにされ、

見放され、

進んだDXの会社に、

顧客を取られてしまいます。

欧米に遅れていたDX(デジタルトランスフォーメーション)が、

これから欧米に、

急激に追いつくことになるでしょう。

トヨタがすすめるスマートシティ

スマホを使ったスマートシティ、

スマート国家が実現するでしょう。

スマートシティは、

トヨタがすでに静岡で取り組んでおり、

うまくいけば、

各地にスマートシティが作られ、

各自治体もトヨタのマネをして、

DX (デジタルトランスフォーメーション)は、

進展するでしょう。

日本は、

名実ともにスマート国家になるでしょうね。

銘柄は前に取り上げましたよね。

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リモートワーク銘柄発掘物語

※デジタル化で情報が中国など外国に抜かれないように

してほしい(2021年8月現在)

 

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DXの思考法 日本経済復活への最強戦略