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始まった令和バブル！
コロナ騒ぎで世界的金融大緩和
全世界でコロナ騒ぎで、
自粛の徹底で、
世界の経済が大停滞。
飛行機は飛ばず、
観光業は大停滞。
ホテルや百貨店も低迷。
居酒屋や、
カラオケや、
観光バスなどが不振。
鉄道も不振が続く。
GDPは急落、
売上が急落、
企業の決算も軒並みマイナス。
現在は、
個人給付金や、
法人への給付金、
失業保険の支払い、
家賃の減額などで、
資金を供給。
金融は大緩和。
株価は、
一時は急落も、
金融緩和や、
株価の日銀の買い支えで、
株価は急回復。
年末にかけては、
給付金効果が切れてきて、
倒産の嵐や、
株価や不動産の下落などが。
心配される。
コロナの第二波なら再度給付金支給も
そこで、
政府はコロナの第二波なら、
再びの
給付金の支払い、
日銀金融緩和継続、
日銀の株価の下支えの継続。
財政投融資も行われるでしょう。
世界的な、
金融緩和や資金提供で、
令和の大バブルが予想されます。
しかし、
その大バブルの後が心配ですね。
そこで８０年代の不動産大バブルと、
１９９０年のバブル崩壊崩壊の
の分析をしたいと思いいます。
１９９０年のバブル崩壊再来に注意
１９８０年代の不動産大バブル
１９８０年代に不動産大バブルになりました。
このときの記憶は
５０歳以下の人は知らないですよね。
テルはよく覚えています。
当時は日興証券系の会社にいました。
そこでは外人投資家の担当であり、
不動産アナリストとして、
湾岸のウオーターフロントバブルのときに、
銘柄を発掘。
外人投資家を豊洲や晴海など に、
バスツアーで説明役をやりました。
バブルの原因は次の通り
不動産バブルの原因は、
１）日米欧5カ国（G5）のドル安円高政策
米国の貿易赤字を解消させるために、
日米欧5カ国（G5）はドル安円高政策を取った。
いわゆるプラザ合意である。
２）超円高が日本の輸出産業を直撃
超円高で日本の主力の輸出企業は大打撃を受け、
大変の大不況になった。
そこで日銀は、企業のテコ入れに
金融を大緩和した。
今回のコロ助大不況に似ていますね。
３）日銀は公定歩合を引き下げて内需の刺激を図った
日銀が超緩和をしたので、流動性の資金が、
不動産を中心に集中。
地価が暴騰した。
おかげで景気は好転、
未曾有の大バブル景気で
国民がバブルに踊りました。
バブル世代が採用されたが、
当時は内定者は、
海外旅行をお土産に入社したものですね。
１９９０年のバブル崩壊
地価の異常な高騰と
物価の上昇で危機感を感じた日銀は、
１）金融の引き締め
２）BIS基準の改定
３）不動産への貸付規制
４）不動産重課税の課税
引き締め政策まえには、
不動産価格が１０倍程度上昇していたが、
この引き締め政策で、
不動産価格は一気に十分の一に急落。
企業も銀行も不良債権が膨らみ、
企業は倒産とリストラで、
失業者が巷の溢れ、
氷河期世代が生まれた。
今回も令和バブルの後に、
大バブル崩壊を狙った、
日銀による金融引き締めと
企業の倒産を起こして、
株価や不動産価格が暴落
することが予想されます。
一部の大富豪は除いて、
大部分は資産暴落の犠牲になるのでしょうね。
みなさんも要注意ですね。