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アフターコロナはどうやっていくのか？
具体的には、
ダボス会議で討論された、
次の目標の達成だね。
１）デジタルマネー
仮想通貨技術を駆使して、
世界統一デジタル通貨を創設。
２）５Gのスタート
すでに武漢でスタート、
イタリア、アメリカで展開。
日本ではこれから。
電磁波は気になるけどね。
３）遠隔医療
コロナ問題ですでに達成。
今後は躍進するでしょう。
４）遠隔教育
コロナ問題でスタートした。
予備校や私立高では、
すでにはじまった。
公立校ではこれからか。
５）リモートワーク
コロナ問題で、
すでに始まった。
ネット企業が先行している。
GMOは進んでいますね。
６）遠隔会議
これもリモートの一環。
貸し会議室も設備を整備するでしょう。
TKPが注目かな。
７）通勤や出張を省く
リモート勤務で、
通勤費や鉄道の比率が落ちて、
電力の節約を達成しよう。
電車や飛行機は厳しいですね。
８）スマートシティーからスーパーシティー
トヨタとNTTが、
静岡でスマートシティーを始めた。
中国武漢でも、
始まっているらしい。
世界展開が期待できる。
スーパーシティは実例がある。
「スマートシティ構想を先行していたカナダ・トロントは、
Googleの兄弟会社である「サイドウォークラボ」が主導し、
街に埋め込んだ多数のセンサーやカメラから、
交通・騒音・エネルギー消費・人流などのデータを取得・運用しています。」
これを日本でも実現していくでしょうね。
引用；スマートドライブマガジン
今後に期待できますね。
９）自動走行
５Gができないとできないが、
徐々に始まるでしょう。
１０）ドローン
すでにスタート。
アマゾンでは輸送に利用。
１１）再生エネルギー（緑の党）
太陽電池や風力開発の実現。
太陽光の瓦や壁ができるでしょう。
集中電力設備から住宅に分散する、
緑の電力システムへ移行する。
個人としては、
太陽光発電のファンドである
インフラファンドに注目です。
１２）ビックデータ及びAI
コロナの分析に、
スマホの位置情報を利用して、
自粛度を計算した。
１３）２０２５年の大阪万博
今回好評の、
維新の吉村知事が脚光を浴びており、
維新の党が政権を握る可能性もでてきた。
高橋経済顧問が提案する財政計画に期待。
１４）２７年にはリニア中央新幹線
これは予定通り。
１５）２０３０年持続可能な開発目標（SDGs)
これは今後の課題でしょう。
具体的な産業と株の個別銘柄とは
以上説明した具体例を実現する産業と、
具体的な個別銘柄とは。
経済財政顧問会議の竹森俊平氏、
柳川範之氏は竹中氏のチルドレンですが
すでにアフターコロナを提案していますね。
具体的には次の通り。
１）サプライチェーンの国内回帰の動きの促進が課題である
２）発送電分離での再生可能エネルギーの拡大
３）デジタル化やグリーン化といったサステナブル投資は、地域への投資促進にも貢献する
地方分権や、
首都移転もありうるかも。
成長する個別銘柄は
１）NTT
スマートシティー
２）トヨタ
スマートシティー
３）ソフトバンクG
５G関連
４）NEC
５G関連
５）富士通
５G関連
６）霞が関CAP
太陽光発電関連ですね。
７）リモート関連
サイボウズ
GMO
両毛システムズ
半導体関連がポイント
これから銘柄を発掘次第、
銘柄は追加しますね。
銘柄が決まったら取引はこちらへ。
おすすめの本
グレート・リセット ダボス会議で語られるアフターコロナの世界